日本気象協会の気象予報士が、ハザードマップの種類や活用方法について解説

■報道概要
日本気象協会の天気予報専門サイト「tenki.jp(てんきじぇーぴー)」(2022年03月04日10:00)によると、「ハザードマップは、その地域で予測される自然災害の危険度の高さを示した地図のことで、各自然災害発生時の危険エリアや、避難場所・経路などの防災関連施設の位置を確認できる」と解説している。「地震、津波、大雨、土砂災害など、発生する災害によっては、最寄りの避難場所が異なることも考えられる」とし、「そのため、ハザードマップも自然災害ごとに作成されており、災害に応じたハザードマップを確認しておくことが大切である」としている。
記事では、ハザードマップでチェックすべき項目についても書かれています。

不動産の売買・貸借契約に際しての重要事項説明では、2020年8月より買主・借主に対して「水害ハザードマップの説明の義務化」が施行されました。
しかし、施行以前から住んでいるご自宅や、水害以外の災害については、自分自身で調べる必要があります。
皆様がハザードマップを確認する際のご参考になれば幸いです。

tenki.jpの記事をぜひご一読ください。

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